自動車保険知って得するブログ

自動車保険の使用目的

どのような時に自動車を使用されていますか？
「通勤で毎日車を使う」
「週末レジャーに行く時だけ車に乗る」
自動車保険の保険料は「走行距離」と同じように、車の「使用目的」によっても大きく変わってきます。

■使用目的の区分
自動車保険に加入する時には車の「使用目的」を申告することになっていて、多くの保険会社が車の使用目的を
【業務用】【通勤・通学】【日常･レジャー】
の3つに区分しており、保険料も「使用目的」によって異なります。

■「使用目的」の区分は保険会社によって異なる
一般的に保険料が最も高くなる使用目的は【業務用】になります。
これは、長時間の運転や走行距離が長くなることで事故に遭遇する可能性が高くなるためです。
反対に走行距離や運転の頻度が少ない【日常・レジャー】は事故リスクが低く、保険料も安く設定されています。
また使用目的は保険会社によっても区分が違い「業務用」「家庭用」と2種類に分かれる保険会社もあります。
「使用区分」の見直しは保険料の節約にも繋がってきますので、判断に迷う時には保険会社に確認してみましょう。

■使用目的は正しく申告しましょう
「仕事で使うけど【家庭用】で申請してしまおう」
保険料が安くなるから！と偽りの申告をして、通勤中に事故が起きた場合は補償の対象外となります。
正しい申請をして補償を受けるためにも、自動車に乗る目的が変わった時などは必ず保険会社に連絡をして用途変更などの手続きを行いましょう。

走行距離によって保険料金は変わる？

ダイレクト型自動車保険会社の多くが自動車保険の保険料を走行距離に応じて定める「走行距離区分」を設定しています。

「保険料は走った分だけ」

このような広告を目にされている方も多いのではないでしょうか。

◆走行距離によって保険料金が変わる
走行距離が保険料金に影響するのはなぜでしょうか。
長い走行距離よりも短い走行距離の人は車を運転する機会が少ない分、事故に遭遇する可能性が低くなります。
なので走行距離が短いほど事故リスクが低いとされ保険料金が安く設定されているのです。
週末だけ車に乗る方。近所の移動でしか運転しないという方にはとてもお得な割引制度になるのではないでしょうか。
この走行距離区分は設定内容や保険料金が各保険会社ごとに異なります。
1年間でどのぐらい運転するのか。ご自身の車の使い方を考えてライフスタイルに合わせた保険を選ぶように、各保険会社に見積りを取って比較してみましょう。

◆契約距離区分を超えて事故をおこしてしまったら？
万が一事故をおこしてしまった時に申請していた距離を超えていたら保険金は支払われるのでしょうか。
基本的には走行距離が超えていても保険金は支払われます。
ただし保険金を安くするために嘘の申請をしていたり悪質性があると判断された場合は保険金は支払われず、契約解除になる場合もありますので、正直に通知するようにしましょう。

雪道のノーマルタイヤ

2018年1月は関東甲信越地方の広い範囲で大雪が降り、雪による事故も相次いで各地の道路で大きな影響が出ました。
普段あまり雪が降らない地域に住んでいる方は“ノーマルタイヤ”にされている方が多く雪道への備えは十分でないと思われます。
もし雪道を“ノーマルタイヤ”で走り事故を起こしてしまったら、自動車保険は適用されるのでしょうか？

◆雪道をノーマルタイヤで走ることは交通違反
沖縄県を除いたすべての都道府県で積雪時や凍結した路面を運転する場合はタイヤチェーンやスタッドレスタイヤなどで滑り止めを装着するなど「防滑措置の義務」が規定されています。
違反した場合には違反点数はなく、反則金は普通車は6千円とされています。

◆基本的には自動車保険は適用される
ノーマルタイヤで雪道を走行していて事故を起こした場合でも基本的に自動車保険は適用されます。
ただし「対人補償保険」「対物補償保険」に関しての補償範囲となりますので運転者に対する保険金は支払われないことがほとんどです。
雪道をノーマルタイヤで走行することは運転者に過失があると判断されるからでしょう。

ノーマルタイヤで雪道をそのまま走行する事は大変危険です。
突然の大雪に備えチェーンを用意しておくなどの準備が必要です。
補償されるかどうかの判断は保険会社によっても異なりますのでこの機会に保険の見直しをしておくことも大切です。
雪道での準備をしっかりおこない常に安全運転を心がけましょう。

自動車保険の事故対応サービス

代理店を展開し車のディーラーなどで対面して加入する「代理店型」
インターネットや電話で見積りを行い保険に加入する「ダイレクト(通販)型」

事故時の対応で自動車保険を選ぶとき
「ダイレクト(通販)型では事故時の対応が心配」
と不安に思う声も聞かれます。

事故時の対応という点で保険を選ぶポイントをみていきましょう。

事故に遭ってしまった時、基本的にどの保険会社でも事故受付センターは24時間365日営業しています。
また、車に故障があればロードサービスが24時間対応してくれるのも保険会社に共通しています。
ですが代理店型でもダイレクト(通販)型でも
【相手方の保険会社への連絡】【病院への連絡】【修理工場の手配】
等の初期対応は夜であれば翌日対応になる場合が多いです。

そして事故時に保険会社がすぐ駆け付けて対応するということは滅多にありません。

代理店型の自動車保険に加入した場合に熱心な担当者が現場に駆けつけることもあると聞きますが保険会社としての正式なサポート内容ではありません。
事故対応の面では代理店型とダイレクト(通販)型の自動車保険に差はないと考えられます。

しかし近年、事故現場にセキュリティ会社が駆けつけるというサービスを提供する保険会社が増えてきています。
事故時に緊急対処員が現場に来てくれる事はとても心強いものです。
救急車やレッカー車の手配、警察や様々な場所への連絡などサポートしてくれるので、自動車保険を選ぶ際の重要なポイントになるのではないでしょうか。

自動車保険の住所変更

引っ越しや転勤などで住所が変更になった時は運転免許証や車検証の住所変更が必要です。
でも任意の自動車保険の住所変更はどうでしょうか。

「手続きを忘れていた」
「別に住所変更をしなくても大丈夫だろう」

と自動車保険の住所変更の必要性を感じず手続きを放置しておくと、思わぬ事態に発展する可能性もあります。

保険会社はドライバーの年齢、性別、車種や使用目的などを加味したうえで保険料を算出しています。
事故が起こった時に“実際は引っ越ししていた”“車の使用目的が変わった”など、契約内容と実際の内容が異なるような場合、最悪のケースで保険金を支払ってもらえないという可能性があります。

また、一部を除く通販（ダイレクト）型の自動車保険は都道府県によって保険料が異なるのをご存知でしょうか。
気象条件や交通量など地域ごとのリスクで保険料を算出しているので、住んでいる地域が変わると保険料が変わる場合があります。

手続きを怠ってトラブルに発展しないように、住所変更の手続きは忘れないようにしましょう。
地域による保険料の算出方法は保険会社によって違ってきます。
保険料も変わってくる可能性がありますので住所変更の手続きのタイミングでご自身の自動車保険を見直ししてみるといいでしょう。